【仮想通貨】Bitcoinについて色々まとめます【自分用】

仮想通貨（かそうつうか、英: virtual currency）は、一般的にはネットワーク上で電子的な決済の手段として広く流通しているが、法定通貨（法貨）との比較において強制通用力を持たない、または特定の国家による裏付けのないものをいう^[1]。ただし、後述のように定義や分類は必ずしも一様ではなく複数存在する。

うん。よく分からないね。実際は投資先として株式と似たように考えていいんだそうな。以下Coincheckサイトから引用させて頂きます。

仮想通貨投資と株式投資の違いって？それぞれのメリット・デメリットは？ | Coincheck

https://coincheck.com/ja/article/69

投資というジャンルでは、仮想通貨と株は共通しています。

はい。もうこれだけ分かれば私には十分です。「投資先になるかどうか」が分かれば、それだけでいいです。

仮想通貨の仕組みなんて知ったこっちゃねぇ儲かりゃなんだっていいんだよ！！！

ということで、次に進みます。(雑)

税金について

Bitcoinや仮想通貨は「雑所得」扱いです。私はこれがネックになっていたため、投資先として躊躇しまくってました。所得税の税率になることはもちろん、「年末調整」を自分で対処しなくてはいけないというのが非常にネックです。

もちろん、雑所得総額の利益が20万円以下なら申告不要ですが、住民税の場合は1円以上の利益があったら申告が必要です。また、20万円以下だったとしても、他の要件で「確定申告」をしたら、20万円以下という条件も撤廃されるため、申告は必須となりますのでご注意ください。

で、とても気になったのが、「雑所得」が発生するタイミングは何時なのでしょうか？ということです。以下に答えが全て書いてありました。GMOコインサイトより引用させて頂きます。

ビットコイン（BTC）には税金がかかる?納税はどうなる? | ビットコイン・暗号資産（仮想通貨）ならGMOコイン

https://coin.z.com/jp/column/tax/

暗号資産（仮想通貨）を売却したとき

～中略～

暗号資産（仮想通貨）で買い物をしたとき

～中略～

暗号資産（仮想通貨）で他の暗号資産（仮想通貨）を購入したとき

～中略～

暗号資産（仮想通貨）をマイニングで入手したとき

最初は簡単で、キャピタルゲインですね。売却した時の利益が「雑所得」として考えればOKと言う感じです。これは難しくない。つまり、最初の買値と売値の記録を付けておけばOKということでしょう。手数料とかも全部コミコミの利益が税金になると言うわけです。

次の買い物した時、と言うのがあるのですが、実は「仮想通貨」は実際の通貨と同様、買い物ができるらしいです。知らなかったなぁ・・・。

で、最近Paypalが連携したのはこの部分ですね。つまり、一般のユーザーが突然仮想通貨を支払いに使えることになるので、とてつもなく「身近」になりつつある、ということです。これは正直凄いことで、「仮想通貨」という胡散臭い商品から一気にメジャー路線に進むんじゃないかなと思わずにはいられないという感じです。

で、この商品を買うタイミングで「利確」することになるので、そこで利益がでていたらその分税金かかるよねって話らしい。うん。絶対面倒くさいことになるね！商品購入で使わないようにしよう！！！

話は脱線しますが、そんな面倒なことでショッピング使う人はいないと思われます。逆に言えば、今後「雑所得」から区分が変わるんじゃないかなと期待もしています。

次の仮想通貨を他の仮想通貨を買うときも発生するとのこと。これも考え方は一緒だと思います。利確した仮想通貨を「円」にして他の仮想通貨を買うという発想でいいと思います。

最後がよく分からなくて、「マイニング」で入手するとその瞬間に税金が発生するらしい。実は私はこの「マイニング」がサッパリ分かっていない。確かGPU演算して得られるとか過去に流行った気がします。流行ってしまった頃には電気代と演算処理用のGPU費用を考えるとそんなに儲からないみたいな話を聞いたような。

で、そんなマイニングですが、以下国税庁サイトにハッキリ記載がありました。引用させて頂きます。

https://www.nta.go.jp/publication/pamph/pdf/virtual_currency_faq.pdf

ようするにマイニングで得た仮想通貨の時価を計算して、「円」としていくら儲かったかを考える必要があるっぽいです。おいおいまじかよ。これっておかしくない？

つまり、マイニングで取得した仮想通貨数量分、時価総額分全部が税金でかかるということですよね。ヤバイですね。その後に運用して値段が上がったらその取得した時価総額分からの利益分が更に税金で取られるということになりそう。

が、そもそも私は「マイニング」はやらないと思うので気にしなくていいか！！！

さて、これ以外に私はもう一つ気になることがあります。「配当金」の存在です。

「仮想通貨」は「配当金」つまりキャピタルゲインがあるかどうかという点ですが、これは無いようです。配当金狙いの投資家の方は残念でしたね。逆に私は非常に魅力的に移りました。ホントありがたい。まぁそうだよね。通貨だもんね。「金」と同様、そこから配当が出ると言うのも変な話です。

ということで、私の場合は「売却」するときまで税金については考えなくて良くなりました。積立投資予定なので、5年後くらいまでに法改正とかで源泉徴収アリの特定口座になってくれないかなぁと期待してます。

これにより仮想通貨にたいてい増々やる気が満ちてきました。

では次の項目に行きます。

証券会社はどこがいいか？

証券会社。つまり、手数料とか取引のしやすさの問題部分ですね。ざっと調べた限りだと以下の証券会社があるらしい。

コインチェック
bitFlyer
DMM bitcoin
GMOコイン
SBI VC Trade
楽天ウォレット

・・・他にもまだまだ沢山あったのですが流石に割愛。

私の基準ですが、以下のポイントを抑えたい。

手数料
積立投資が可能か
貸仮想通貨サービス

貸仮想通貨サービスは「貸株」みたいなもので、仮想通貨を証券会社に貸すことで年利が得られるんだとか。ここはあんまり調べてないですがサービスがあるかどうかはチェックしておきたい。多分証券会社が倒産したら全額無くなるリスクはあるのでやるか不明ですが、少額取引中ならやってもいいかも。いや、やらないかなぁ。GMOコインとかコインチェックとかは対応してるっぽいですが、リスクが高すぎる。難しい。

さて、手数料ですが買付方法として「販売所」と「取引所」の二つがあるそうです。その２つで手数料も考え方が違うそうな。

販売所：証券会社と投資家間で取引。手数料は無料なところが多いが、スプレッド幅が大きいため結局初期コストが高くなる。流動性が非常に高いので大体取引成立は容易にできる
取引所：投資家同士で取引できる。手数料は安いけど、自身が買いたい値段に売り注文が出ているとは限らない。その逆も然り。

要するに、「取引所」の方が安いけどユーザが少なかったら取引できないよってことです。この流動性の問題を解決しようとすると、「bitFlyer」がBitcoin取引量ナンバーワンらしいので、この会社を選択するのが良いらしい。けどどこもかしこもNo1を色々謳ってるので正直流動性はよく分からない。

そして「bitFlyer」はそこそこ売買コストが高いという印象です。ケチな私としてはちょっと躊躇します。

さて、販売所について以下サイトに詳細がありましたので引用させて頂きました。かそ部サイトより引用しました。

仮想通貨ビットコインの『販売所』と『取引所』の違い - 今からはじめる仮想通貨投資 - | 仮想通貨部かそ部

https://kasobu.com/difference-exchange-and-sale/

販売会社が仲介を行って、オーダーを元に仮想通貨の売買を行うため、その分手数料がかかり、「取引所に比べて価格が高い」のが特徴です。

例えば、ビットコインを90万円分売った時のスプレッドが10%あった場合、その瞬間にビットコインを購入した人は10%の手数料を上乗せされ、約100万円程度で購入することになります。

この売値と買値の差のことを「スプレッド (スプレッド手数料)」と呼びます。

これが販売所の手数料が高いと言われるスプレッドによるコストと言う奴らしいです。「手数料無料」といううたい文句につられて見ると、実はスプレッドで大きな手数料を取られてますよっていう話。この幅が少ない証券会社を選ぶことで手数料を安くすることができるということらしいですが、基本は「取引所」で安価で取引するのが通常らしい。

ということで、「取引所」というのはどんな感じなのか。これは「板」を見せて投資家同士で売買するというものです。「株式投資」に慣れてる人はこっちのスタイルの方がなじみがあるかなと思う。指値とか成行とかできる。手数料(+スプレッド)もかなり安いはずなので、基本は「取引所」を使うことになると思ってます。

取引所で取引した方が圧倒的に手数料は安くなるはずですが、流動性とかその辺の情報が実際に証券会社開いてからじゃないと分からなそうなので、取引所・販売所の両方がソコソコ安い証券会社を選ぶのが良いかなと思った次第です。

では次のポイントとしては「積立投資」が自動でできるかどうか。恐らく私が今からBitcoinに投資するなら積立投資になります。今が高値なのか安値なのか、株以上にサッパリ分からないからです。

で、自動積立が出来るのは現状「コインチェック」だけらしいです。

ただ、この自動積立は「販売所」での取引になりそうです。つまり、「手数料(スプレッド)」が高くなりそうです。

Coincheck（コインチェック）自動積立【スプレッド注意】 | カセキン投資部

https://kabu-ckd.info/2019/11/15/coincheck-tsumitate/

2019年11月14日時点のビットコインのスプレッドは約2%ですね。
スプレッドが2%ということは、仮想通貨を買った後に2%上昇してやっとトントンということです。
売却してトントンにするには4%上がらないとなりません。

仮想通貨のように値動きが激しいものなら、これくらいのスプレッドでもいいのかもしれません。
ただ場合によってはスプレッドがこれより大きくなることも考えられます。

また、自動積立だと「雑所得」計算する時の履歴を残すのでも後から苦労することになりそうです。

よって、私は手動で「年一括投資」当たりでの積立で開始しそうです。これなら年1回程度で済みますし、管理が楽だと思った次第。また、「販売所」の高いスプレッド手数料をとられずに「取引所」で投資できるんじゃないかという思惑もあります。

ということで、今後は「販売所」と「取引所」で安価な証券会社であり、かつ、証券会社自体が破綻しない所を選べばいいかなと思います。

証券会社の破たんについて

投資信託とかETFであれば、証券会社が破綻しても資産は守られます。が、仮想通貨の場合ってどうなんでしょうか？

調べてみたところ、現状では保障されないそうです。以下finteサイトより引用します。

コインチェックが破綻!? 取引所倒産が仮想通貨に関する影響とは | finte [フィンテ]

https://www.enigma.co.jp/media/page-20330/

残念ながら、現状の仮想通貨に関する法律では、取引所がおこなうべき顧客への資産の保護措置はなく、基本的には仮想通貨を購入するユーザーの自己責任となっているようです。

マウントゴックス事件と同様に破綻した際に、一定の額が返される（ペイオフ）などが銀行とはちがい、実施がされない可能性は充分にあるそうです。

実際に過去にハッキング問題等で資産が無くなったりした過去があったそうな。その時は保障したらしいですが、義務ではないらしい。これは相当なマイナスニュースです。

これを見る限り、やはり全力で仮想通貨に投資するのはNGとなりそうです。あくまでポートフォリオの一部にするか、積立投資でコツコツ貯めて、途中で利確できる形で進めたいと思いました。積立額はちょっと考えないとなぁ。

でも割と「億万長者」を狙える投資先であることが前回の記事で分かりましたので、多少は初手で一括投資したいなと思ってます。少なくとも近いうちに100万円入れて、50万は途中売却OKにして残り50万はガチホで10年近く持つような、そんなイメージ。原資はSPXLとTECLに投資している分を利確してちょっと仮想通貨に分け与えようかなとかちょっと思ってます。これはまだ考え中。

ということで、まとめと言う名の所感です。