【リタイア】最も重要なのは将来の生活費を考えること

ちょっと前までリタイアシミュレーションに躍起になっていた私です。ずっとプログラム回してた。

 

 

okometsubulog.hatenablog.com

 

で、色々やったことでようやく事の重要性が分かったのが生活費について。

 

よく生活費xx万円/月で4%ルールなら総資産〇〇円必要!!!

 

って見かけるんですが、その「生活費xx万円/月」を考えるのが超絶難しいということ。というか難しすぎてほんとヤバイ。特に仕事を辞めた後の生活費を求める部分。シミュレーションはできるが実際に辞めてみないと分からない費用とか出てきそうで怖いっていうのもポイント高い。

 

あんまり調べてないので個人のイメージですが、以下の部分で問題になりそうと思っています

 

生活費を想定する問題点

  • 税金の上昇
  • インフレによる物価上昇
  • 突然の病気に対する予想費用
  • 子供の学費について
  • 厚生年金から国民年金への切り替え
  • 年金受給可能な年齢の上昇
  • 国民健康保険費用
  • 退職金制度の改悪

 

上記の中で事前に分かりそうなのは

部分でしょうか。ググるとシミュレーションサイトが表示されるので割とわかりやし。国民年金については「ねんきんネット」でシミュレーションできたりします。微妙に使いづらくてちょっと本当に合ってるかどうか不安になりますが・・・

 

以下よく使うシミュレーションサイト

 

◆年金ネット

ttps://www.nenkin.go.jp/n_net/

 

国民健康保険費用

国民健康保険料を簡単に計算!国保シミュレーション | 税金・社会保障教育

https://www.mmea.biz/simulation/kokuho_calculation/

 

では続いて不確定要素のある部分を考えます。

 

税金の上昇

正直全く分かりません!!!!

ほんと、想定できないんだよねぇ・・・一応想定できるところとして、株式売却時の譲渡所得に対する税金は現在20.315%ですが新NISAになったことで将来30.315%になるだろうなぁというのは予想しています。なのでそれに沿ったシミュレーションも過去実施してました。以下過去記事。

 

 

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この辺は生活費とは別なので割愛。

 

今から50年で考えたら、消費税の増税とかは普通にまたありそうな気もするし。だが残念ながら私は金融リテラシー0人間なのでその辺良く分からない。どう想定していいかもわからないのだ。なので、最終的にでた生活費に少し「色」を付けて自分を追い込むぐらいしかできない。

 

インフレ対策

これについては簡単?で、「株」を握っていればいい。以上。という感じらしい。株式を持つとインフレ耐性がつくので現金よりも安全という考え方。インフレが発生したら株価が上昇するので問題なしという感じ。なので、日本円だけ持つというのは危険度が高いのでリタイア後もきちんと現金以外の資産に分散しとこうねってこと。

 

突然の病気系

これもわからないよねぇ・・・人それぞれだし。

やるなら、毎日ちゃんと体操したり運動して、食事もしっかりして、夜更かししないようにしよう、でしょうか。これはリタイアに限った話じゃないのでちゃんとした方がいい。最近夜更かしする習慣にまた戻ったので気を付けないと・・・

 

じゃあどのぐらい想定すればいいでしょうか。ググってみると以下サイトを見つけました。三井住友銀行サイトより引用します。

 

 生涯医療費の半分は高齢期? | サクセスフル・エイジング | 三井住友信託銀行

https://www.smtb.jp/about/sustainability/withyou/successfulaging/cost

ひとりの人が生まれてから亡くなるまでにかかる医療費を「生涯医療費」と呼びますが、2011年の厚生労働省の推計によりますと日本人の生涯医療費の平均は2,500万円(男性2,400万円、女性2,600万円)となっています。特に70歳以上が大きく、生涯の医療費の約半分はこの時期に占めているという計算です。

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思ったよりかかってて泣いた。40代でリタイア想定なので、約2000万円必要とかんがえたほうがいいか。子供も20代まで支払うことを想定すると、夫婦+1人の子供で約4000万円がかかると。

 

寿命100歳で考えると、

4000万円 / 60年 / 12ヵ月 = 約5.6万円/月

 

寿命90歳で考えると一人1800万円で済みそうなので二人分だとこうなる。

3600万円 / 40年 / 12ヵ月 = 約7.5万円/月

 

うげぇ。結構想定する額が強いなと改めて感じた。安全に見るなら想定生活費に8万円/月を追加する想定をしたほうがいいかもしれない。正直ここはそんなに考えてなかった。ヤバイ。

 

学費について

私立か公立か、という問題点。

 

ここはもう分からないので、基本私立で統一してシミュレーションした方が安全度高いだろう。流石にお金が無くて子供に勉強を教えられない環境にはしたくない。それだったらリタイアしないで働くことを選択する。

 

ただし、医学部に行きたいとかいうのは無し。滅茶苦茶大学の費用で掛かるらしい。そうなったら、その時の我が家の資産状況次第でやる程度に考える。

 

まぁ私がそこまで頭良くないのでかわいそうだが我が子も医学に携わるほど成績伸びないだろうなぁとか勝手に思ってるが、どうなるか。分からないのでともあれ私立統一ぐらいで考えておいた方が無難だろう。

 

年金受給可能な年齢の上昇

現在65歳で受給可能となっているが、75歳まで引き上げるというのを良く見るので、恐らくこれは既定路線だろうと思う。なので生活費のシミュレーションも75歳をゴールとする想定にしなくてはいけない。流石に我が世代なら75歳以上にはならないでしょう。流石にね。我が子の時代は分からないが、想定はしない。我が子が考えることだ。

 

 

退職金の改悪

ちょっと生活費ではないですが、退職金の改悪が考えられる。最近決まった改悪案は、20年以上勤務していると多くの退職金がもらえていたが、それがカットされるという内容だったはず。

 

ということで、私は自身がアーリーリタイアする時の年齢が分からないので退職金はあてにしないことで想定しておく。いわゆるボーナス枠として考えておく。

 

 

 

実際の生活費と世間のギャップ

大体こんな感じかなぁ。他にももっとあるんだろうけどインパクト強いのはこの辺か。

 

さて、改めて上記を踏まえた上でシミュレーションする場合を考える。前述の通りインフレ上昇による物価上昇は考えない。今の生活費をベースに考える。

 

が、正直な所、我が家は家賃以外は割と低水準な暮らしをしているため、全国平均より多少低い状況にある。が、将来子供がたくさん食べたり衣類が増えたりするかもしれないのでその辺は未知数だ。

 

よって、全国平均と我が家の生活費で高い方を基準に考えた方が安全度は高そうだ。

以下内閣府のデータを引用させていただきます。

 

ttps://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/meeting/promote/se_6/siryop23_p30.html

 

ただ困ったことに、上記参考資料だと住居の費用が2~4万円となっている。意味不明だ。どういうこと???

 

まぁいい。とりあえず上記に実際の住居の費用を入れてシミュレーションする。

 

想定生活費(月)

食費:7.5万円

住居:12万円

光熱費:2万円

家具:1万円

衣類:1.5万円

個人保険:1.5万円

教育費:8.5万円 → 面倒なので合計金額÷30年にしてる

趣味/交際費:4万円

医療費:7.5万円 (※先ほど算出したやつ。)

スマホ/ネット代:1万円

国民健康保険:4万円 (※ビットコイン売却の雑所得による収入を加味)

国民年金:3.4万円

その他消費支出:6万円 (※適当)

合計:49.1万円/月

年間:589万円/年

3.5%ルール:1.69億円

 

になった。住居がやっぱ高い。もう少し安いとこ行きたいなぁ・・・

 

後、仕事辞めると年金とか健康保険の金額がかかるの普通に辛い。個人事業主になって青色申告するとかいうのを良く見るんだけど、どうやってその職業を見つけて収入を得てるのかイマイチよくわからない。無収入でも青色申告できるんだろうか。その辺一切分からないから割と途方に暮れてる。

 

というか、そういう難しいことから解放されたいからリタイアしたいのに、なんで開業届とか面倒なことしなくてはならないのだ。って気分になってる。それもうリタイアじゃなくてFIREじゃねぇかって。なので白色申告で通す予定なので国にむしり取られる養分確定なのだ。

 

話が脱線しました。

 

過去シミュレーションしていた時より生活費が上がってしまった。困った。1.6億円でも十分達成可能と思うが、やはり1.7億円はあった方が良さそうだなぁ・・・

 

また、国民健康保険はもう少しシミュレーションした方がいいかもしれない。私はビットコインを持っているのですが、売却で雑所得になるので国民健康保険料が跳ね上がるのだ。

 

予定ではリタイア時い多く株式に寄せるため、ビットコインの売却はあまり行わない想定だが、適当に上乗せして月4万円としてみた。この辺がリタイア時にややこしくなる点だ。もう少し積んだ方が良いかもしれない。ちなみに株式の収益を除いて無収入なら1.8万円/月程度だ。

 

「そのほか消費支出」は先ほどの内閣府に書いてあったやつを適当に入れた。今現在家計簿をつけているが、その部分に当てはまる部分が良く分からない、使ってない状況だが、まぁ、ここは増税とか何か問題が起こった枠で持っておくのが良いだろう。

 

ということで、ちゃんと生活費をシミュレーションしても、どうしてもナーナーになる部分が出てきてしまうのでした。この辺もアーリーリタイアしづらい原因の一つだと思う。圧倒的な資金か、その辺把握できる、何があってもリカバリーできるスキル、再就職できるぐらいの実力と自信が無いとなかなかリタイアはできないよなって思うのでした。おしまい。